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わかりやすい住宅ローン控除の確定申告書の作成方法【平成28年版】

住宅ローン控除の作成手順を徹底解説

この記事では、平成28年分の確定申告で住宅ローン控除をしたい方へ、簡単に確定申告書を作成する方法をご紹介しています。

細かい部分まで丁寧に載せてくれたあったので、とってもわかりやすかったです。

お陰様で無事作成できました。

ありがとうございました。

ちなみに家はi-smartで建てました(^^)

by りょうさん

迷わずに出来ました。

税金とか申告書とか凄く苦手な私ですが、必要書類だけ準備していればこのサイトの通りに行えば”OK”です。

用語など難しいことも説明してるので良かったです。

楽しくできました。

有難うございました。(^^♪

by こーじさん

メールやコメントで「私にも簡単にできました!」というメッセージを続々いただいています。

ありがとうございます!

ちなみに私は土地から購入して、一条工務店のi-cubeで注文住宅を建てたneronaです。

さて、住宅ローン控除の確定申告書ですが、国税庁の「確定申告書等作成コーナー」を利用して作成するので、無料で作成ができます。

この流れでは、パソコンで行うことを前提に流れをご紹介しています。

なお、そもそも住宅ローン控除がよくわからないなあ、と思う方は、あらかじめ下記の記事をお読みください。

関連 住宅ローン控除の条件は?減税を受けるための12のポイント

また、両親や祖父母(直系尊属)から住宅取得資金の贈与を受けたときの非課税制度の申告(贈与税の申告書)については、下記の記事をあわせてご覧ください。

関連 図解でわかる!住宅取得資金の非課税の贈与税の申告書の作成方法

必要書類の整理をしよう!

住宅ローン控除は、必要書類が多いです。

あらかじめ、必要書類を集めてから確定申告書の作成にとりかかりましょう。

必要書類については、「写真で見る住宅ローン控除の確定申告の必要書類一覧(一戸建て・マンション)」でもご説明しています。

一戸建て必要書類一覧

⇒ [PDF] 住宅ローン控除の必要資料一覧【一戸建て編】

マンション必要書類一覧

⇒ [PDF] 住宅ローン控除の必要資料一覧【マンション編】

事前準備

まずは国税庁の「確定申告書等作成コーナー」を開いて、「作成開始」を選びます。

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「税務署への提出方法の選択」画面になるので、「書面提出」を選びましょう。

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※電子申告(e-Tax)に挑戦してもいいですが、カードリーダーの購入など負担があるので、個人的には書面提出をおすすめしています。

関連 電子申告(e-Tax)のメリットとデメリットは?私が郵送で提出をおすすめする理由

続いて、パソコンの環境について確認事項が登場します。最近買ったパソコンなら、最初にチェックすればOKです。Windows7以上なら大丈夫です。また、ブラウザは新しいものでないとうまく動作しない可能性があります。

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「所得税コーナーへ」を選びます。

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「入力方法選択」画面になりますが、今回は、給料だけをもらっている人で、年末調整をしている人が住宅ローン控除をする場合を想定しているので、1番簡単な「給与・年金の方」で「作成開始」を選びます。

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※太陽光発電がある方は、雑所得の申告も同時に必要なので、「左記以外の所得のある方」を選びます。

「1.作成する確定申告書の提出方法」は書面提出なので、「確定申告書を印刷して税務署へ提出」をチェックし、「2.申告される方の生年月日」は自分の生年月日を入力します。

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そして、次の画面では「給与のみ」にチェックをします。

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今回は、給与を1か所からもらい、年末調整が終わっている場合を想定しています。そうではない場合は、別の箇所をチェックしてください。

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そして、今回適用を受ける控除として「(特定増改築等)住宅借入金等特別控除」をチェックします。これが住宅ローン控除です。

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これで準備完了です。

源泉徴収票から給料の情報を入力しよう!

では、お手元に「平成28年分給与所得の源泉徴収票」を用意して、見本のとおり、次の3つの金額を入力しましょう。

平成28年分給与所得の源泉徴収票

①支払金額

②所得控除の額の合計額

③源泉徴収税額

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次の4つの箇所に入力がある場合は、記載します。

今回はいずれもない場合を前提にしているので、1番下の「源泉徴収票の④から⑥欄の全てに記載がない。」をチェックしています。

④16歳未満扶養親族の数

⑤住宅借入金等特別控除の額

⑥住宅借入金等特別控除の額の内訳

⑦国民年金の保険料等の金額(書面提出なので入力不要)

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最後に自分の勤め先の住所と名前を入力します。源泉徴収票の通り入力してください。

⑧支払者

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入力内容を確認して、良ければ次に進みましょう。

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これで、給料に関する情報の入力が終了しました。

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住宅ローン控除について入力しよう!

(1) 住宅ローン控除の条件確認

さて、ここからが今回の大事な部分ですね。住宅ローン控除(住宅借入金等特別控除)の「入力する」を選びます。

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すると、6つのパターンに分かれますが、ふつうは上から3つを利用します。

  1. 家屋を新築した場合又は新築家屋を購入した場合(建物のみの注文住宅、分譲住宅・マンション)
  2. 家屋の新築の日前にその家屋の敷地を購入した場合(土地を購入して注文住宅を建てる場合)
  3. 中古家屋を購入した場合

今回は、2番目の「家屋の新築の日前にその家屋の敷地を購入した場合」を例にしますが、1番目の「家屋を新築した場合又は新築家屋を購入した場合」も2番目より少し簡単で基本は同様です。

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ここから、住宅ローン控除が本当に受けられるかどうかの条件を確認していきます。

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次の12のポイントの中でそれぞれ説明していますが、全てに「チェック」がつかないと住宅ローン控除ができません。

関連 住宅ローン控除の条件は?減税を受けるための12のポイント

次に、「居住開始年月日」土地の「取得年月日」を入力します。

居住開始年月日=通常、住民票の写しの転入日

土地の取得年月日=土地の全部事項証明書の売買の日付

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「家屋の新築の日前にその家屋の敷地を購入した場合」だけにある条件ですが、それぞれ該当するものを選んでください。ここでは1番目を選びます。

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最後の条件は、どれも該当してはいけない条件です。そのため、ここではチェックがつかなければ先に進めます。

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これまた次の12のポイントの中でそれぞれ説明しています。

関連 住宅ローン控除の条件は?減税を受けるための12のポイント

(2) 家・土地・ローン情報の入力

ここから必要書類の金額などをどんどん入力していきます。

まず、「1 家屋に関する事項」で家の請負契約書から「建築代金」(分譲住宅の場合は売買契約書から「購入代金」を)、建物の登記事項証明書に記載されている「床面積(2階建てなら1階と2階の合計)」を入力します。

「特定取得に該当する」かどうかの欄は、消費税率8%で購入・新築したなら「はい」にチェックします。

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次は「2 土地等に関する事項」です。

土地の売買契約書から「購入代金(取得対価の額)」、土地の登記事項証明書から「面積」を入力します。

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「3 補助金等に関する事項」は、「すまい給付金」などの補助金を受け取っているような場合は、「はい」をチェックして、補助金の金額を入力します。

今回は、補助金をもらっていない場合として「いいえ」としています。

「4 住宅借入金等の年末残高」は、「年末残高等の入力」ボタンを選びます。

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すると、画面が変わるので、「住宅ローンの年末残高等証明書」のとおりに、入力をします。

もし、2枚以上ある方は、同じ要領で2枚以上登録します。

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※今回は連帯債務を前提にしているので、「連帯債務者の記載がある(連帯債務)」にチェックしています。1人で借りている場合は「連帯債務者の記載がない(単独債務)」をチェックしてください。

登録が終わると、次のように金額が入力されています。

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「5 住宅取得等資金の贈与の特例」を利用している場合には、金額を入力しますが、ここではない前提にしていますので空欄です。

贈与をしている場合は、次の贈与税の申告書も一緒に作成して提出しましょう。

関連 図解でわかる!住宅取得資金の非課税の贈与税の申告書の作成方法

そして、「6 控除証明書の要否」は重要です。2年目以降年末調整で住宅ローン控除をする場合には、必ず「要する」をチェックしてください。

10月頃に税務署から年末調整用の書類が送られてきます。

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ここで、「共有持分がある方」と「共有持分がない方」にわかれます。

連帯債務の場合は、共有持分があるので、今回は「共有持分がある方」を選びます。

(参考)連帯債務がある場合

連帯債務の場合は、まず、自分の持ち分を入力します。家屋と土地の登記事項証明書に書いてある通りに入力します。今回は、夫:妻=1:1の場合を想定しています。

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妻の名前、妻の家と土地の持ち分、そしてそれぞれの自己資金(いわゆる頭金)の負担額を入力します。今回は、全く同じ金額の頭金を出したものとします。

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それぞれの負担割合が計算されます。端数処理によって100%ピッタリにならない場合は、端数を切り上げたり切り捨てたりして調整してください。

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以上で、連帯債務の場合の入力は終了です。

住宅ローン控除の種類と結果

住宅ローン控除には、3種類があります。一般的な住宅ローン控除は1番上を選びます。

認定長期優良住宅に該当する場合は2番目を、認定低炭素住宅に該当する場合は3番目を選びます。

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これで入力が完了です。結果、122,500円が控除できる金額となります。

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しかし、その後の「計算結果の確認」を見ると、「105,500円」となっていますね。

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住宅ローン控除は、あくまで天引きされた所得税が限度です。

今回は、源泉徴収税額は「105,500円」だったので、これが最大です。

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残りの17,000円は、12で割った金額が、平成29年6月から翌年5月までの住民税から減額されますが、ここではいくら減額されるか計算は出てきません(住んでいる市町村によって若干異なる場合があるため)。

その他の基本情報の入力

最後に、その他の確定申告をするための基本情報を入力します。

「住民税等に関する事項」は、指示に従って入力してください。

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※特に16歳未満のお子さんがいる場合は、「16歳未満の扶養親族の有無」は「あり」にチェックして、お子さんの名前などの入力をします。

氏名、性別、電話番号、世帯主について入力します。

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住所について入力します。郵便番号を正しく入力すれば、自動的に提出先の税務署名も出してくれます。

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※提出年月日、整理番号は任意です。

※「平成29年1月1日の住所」は変更なければ「上記の住所と同じ」をチェックして下さい。

還付される銀行口座の情報を入力します。ゆうちょ銀行とそれ以外の場合で異なります。

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そして、平成28年からマイナンバー(個人番号)の入力が必要となるので、通知カードや個人番号カードを用意して、番号12ケタを入力します。

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これで入力はすべて終了です。

確定申告書の印刷

申告書の印刷をします。

「申告書等を全て印刷する」を選んだままにして、「帳票表示・印刷」を選ぶと、PDFファイルが出力されます。

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すると、まず「確定申告書A 第一表」が出てきます。

これがいわゆる確定申告書として有名な書類です。

右上に「印」と印鑑を押す欄があるので、シャチハタ以外で押印しましょう(認印でもOK)。

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左下を見ると、「医療費控除」として今回入力した金額(医療費の合計から原則10万円を引いた金額)が記載されています。

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お次に「添付書類台紙」があり、ここに、「源泉徴収票の原本」「マイナンバーの本人確認書類(コピー)」を貼ります。

本人確認書類については、書いてある指示に従いましょう。

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そして、「確定申告書A 第二表」も税務署への提出が必須です。

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今回は住宅ローン控除のため、「平成28年分(特定増改築等)住宅借入金等特別控除額の計算明細書(一面・二面)」という書類が出力されていて、これも一緒に提出します。

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連帯債務がある場合には、「(付表2)連帯債務がある場合の住宅借入金等の年末残高の計算明細書」という書類が出力されていて、これも一緒に提出します。

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もう一度、「確定申告書A 第一表」が出てきますが、これは「控」です。

これを提出すると、税務署から「収受印(しゅうじゅいん)」という受け取ったことを明らかにする印鑑を押してもらえます。

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※収受印は、内容の証明ではありませんが、多くの場合、内容を確認するものとして使われています。

※例えば、後日、児童手当の現況確認や保育料の計算、住宅ローンの借換えの審査の際に「所得が証明できるもののコピーをください」と言われたときに、源泉徴収票の原本は提出してなくなってしまうので、必ず「控」も出しましょう。

税務署に直接持参すると、その場で印鑑を押してもらえます。

郵送で送る場合には、必ず、自分の氏名・住所を書いた返信用封筒と切手(1枚なので定型なら82円で十分)も一緒に同封してください。郵送はマイナンバーがある関係から、レターパックがおすすめです。

関連 レターパックライト・プラスならコンビニで!購入・支払方法の注意点まとめ

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郵送先の税務署名・住所も印刷されるので、これを切り取って封筒に貼るだけでOKです。

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※税務署に提出するときも、提出先の住所になるので、間違えないようにしましょう。近所だからといって、違う税務署に提出しても受け取ってもらえません。

最後に住宅ローン控除の提出書類の一覧表があるので、こちらも参考に提出してください。

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「作成後の確認事項」についても確定申告書の提出期限がのっているので、さらっと確認しておいてください。

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こで全部終了です。

お疲れさまでした。

念のため、「入力データの保存」で保存をしておくとよいでしょう。

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以上、住宅ローン控除の方法について徹底解説しました。

所得税の還付は、早ければ数週間~1か月以内で銀行口座に還付されるかと思います。

最後に:固定資産税も節約しよう!

住宅ローン控除に関する記事は、住宅ローン控除のカテゴリに整理していますので、あわせてご確認ください。

では、あなたの確定申告のお役に立てたら幸いです。

もし、上手にできたら、コメント欄で「できました!」とメッセージをいただけると喜びます^^

また、住宅ローン控除が終わったら固定資産税ですね。

そもそも固定資産税って何!?という方は、こちらの記事をご覧ください。

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